電話サービス

日本全国全てのケーブルプラス電話が対象!
ケーブルプラス電話どうしの通話が24時間いつでも無料!!
ケーブルプラス電話どうしなら、時間も距離も気にせず通話し放題!

ケーブルプラス電話 ケーブルプラス電話で、もっと広がるネットワークコミュニケーション

NTT回線網を使用せず、今お使いの電話番号、電話機を使用したまま、お得な料金で電話が利用できる新しい固定電話サービスです。ケーブルテレビ可児の回線設備とKDDIのネットワークを活用することにより、月額基本料、通話料ともに大変お得な料金でご提供可能になりました。

※ケーブルプラス電話はKDDI株式会社の商標です。

  • メリット1 基本料・通話料が安くなる!!
  • メリット2 電話番号はそのまま!!
  • メリット3 使い方も変わりません!!
  • メリット4 請求を一つに統一!!
  • メリット5 「au」携帯でさらにお得!!

メリット1基本料・通話料が安くなる!!

基本料金が安くなる

NTTの基本料金と比較して月額284円おトクになります。毎月支払うものですから年間に換算すると、なんと3,408円もおトクになります!さらに、auをお使いの方は、105円/月割引され、もっとお得に!

年間でなんと!3,408円もおトク!!

通話料金が安くなる

NTTの通話料金と比較すると県外宛通話料金は約62%もおトクに!
携帯宛通話料は約48~60%もおトクになります!

 
 
NTT固定
電話
一般電話
市内
8.925円/3分
県内市外
(20km超~60km)
15.75円/3分
県外
(100km超)
42円/3分
国際通話
(例:アメリカ本土あて)
30円/1分1免税
ケーブルプラス電話
8.4円/3分
15.75円/3分
9円/1分免税

県外宛通話は約62%OFF!

アメリカ本土宛
国際通話は70%OFF!

 
 
NTT固定
電話
携帯電話
auあて
31.5円/1分
NTTドコモあて
31.5円/1分
ソフトバンクあて
42円/1分
ケーブルプラス電話
16.275円/1分
16.8円/1分

携帯宛通話は約48~60%
OFF!

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メリット2電話番号はそのまま!!

番号ポータビリティ制度により従来の電話番号を継続してご利用いただけます。

電話番号はそのまま!

※NTT加入電話、INSネット64を休止してご利用の場合、NTT休止工事費2,100円がNTT西日本よりお客様に請求されます。
※現在の電話番号を継続してご利用されない場合は、KDDIより新しい番号を提供します。

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メリット3使い方も変わりません!!

電話機も電話のかけ方もこれまで通りです。
割込通話(キャッチホン)、発信番号表示(ナンバー・ディスプレイ)等のオプションサービスもNTT電話と同等の主なメニューをご用意しております。
もちろん緊急通報番号「110」(警察)、「118」(海上保安庁)、「119」(消防)も利用できます。
104番号案内と電話帳(ハローページ)掲載の有無を選べます。

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請求書を一つに統一!!

ケーブルテレビやケーブルインターネットとあわせてご利用いただくとお得なセット割引の適用となります!例えば、テレビ・インターネット・ケーブルプラス電話の3点を同時にご利用いただいた場合、「トリプル割引」の適用となり、利用料から500円/月の割引がございます。詳しくはこちらをご覧ください。

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「au」携帯でさらにお得!!チェック1

auケータイKDDI固定電話への国内通話24時間無料

auまとめトーク

auまとめトーク ケーブルプラス電話とauケータイをセットでご利用いただくと、auケータイやKDDI固定電話への国内通話24時間無料!!

ケーブルプラス電話 auケータイ宛ての通話無料!!

KDDI固定電話 ケーブルプラス電話/ひかりone電話サービス/ADSLone電話サービス/au one net050番号サービス(KDDI IP電話)/メタルプラス電話

適用条件
ご連絡先電話番号にauケータイ番号が登録されている場合で、ケーブルプラス電話とauケータイのご登録契約者名が同じ、もしくはご登録住所が同じ場合に適用
※詳しくはKDDIのホームページでご確認ください。>>http://www.kddi.com/

【 ケーブルプラス電話発信の適用条件に関するご注意事項 】
海外渡航中のグローバルパスポート対応機種への国外通話の場合、発信元は無料ですが、着信先に通話料がかかります。
その料金月の月末時点において、対象のau携帯電話が解約・休止などの場合、割引の対象外となります。
KDDIに登録されたご契約者の連絡先電話番号について、変更、廃止、および携帯電話番号ポータビリティを伴うau携帯電話の利用開始(複数の携帯電話を登録されている場合は解約も含む)の届出がされていなかった場合、割引の対象外となります。